はい、あります。英語力以外に英語圏の文化がつよい外資系企業で仕事をするのに望ましい
資質を箇条書きにしました。（企業の歴史によって差があります）

仕事をできるレベルの英語力と専門分野を併せ持っていること

外資系企業では英語で仕事ができることは大前提で、経理、人事、法務、マーケティングなどの専門分野を持っている必要があります。英語力が多少不足していてもその会社に必要とされる専門性があれば、採用されて入社、仕事を続けていけると言っても過言ではありません。

英語圏にある本社から見て、英語が出来る人は意思の疎通がしやすくて重宝なため管理職に昇進されても、後に仕事のレベルが不足していて降格、異動させられることもあります。

変化への対応力があること

外資系企業と言っても企業風土は様々ですが、おおむね組織変更、戦略変更とそれにともなうプロジェクトの変更が日本企業に比べて頻繁にあります。
したがって、すぐに気持を切り替えて新しいことに全力で取り組める方が外資系に向いています。
それ以前に注いだ努力が無駄になったという気持を引きずりがちな方は疲弊してしまうかもしれません。

スピードへの対応

物事を決定する、取り掛かる、進めるといったすべての面においてスピードが重視されます。
極端にいえば出来が完璧でなくても、素早い対応が賞賛されます。まずはやってみてダメなら、やり方を変えるくらいの気持で業務に取り組むことが求められます。

自分で考えて、相手に分かりやすく、はっきり伝える

日本人同士だと遠慮して自分から意見をなかなか言わない方が多いようです。
また年上や役職者など目上の方がいる場合はその方たちが発言する内容を聞いてから角が立たないように自分の意見を言う習慣がついている方が多いです。

一方で英語圏の文化が色濃い外資系企業の場合、立場の上下に関係なく、遠慮せずにその場で自分の意見を言葉で伝えます。
上位者は若い方、役職が高くない方の発言も尊重して耳を傾けます。但し、結論を出すのは役員や上司で、一度決まったことは全員が従います。

また、遠慮して意見を言わないでいて、会議が終ってから決定事項を覆そうとしても「会議中に言わなかった」ということでとり合ってもらえません。

必要なことは自分から取りにいく

仕事に必要な資源やサポートが必要なとき、上司に説明して交渉することが必要です。だれかが気づいてくれて与えてくれるのを待っていてもなにも起きません。
周囲が、困っているときに状況を察して救いの手を差し伸べてくれる人が多い日本企業との大きな違いです。

自分の達成事項は自分から報告する、伝える

日本人は自分のお手柄を自ら「私がこれを成し遂げました」という方が少なく「自分は微力です。皆さんのお陰です」と謙遜しがちですが英語圏の文化が色濃い組織では、謙遜するとそのまま受け取られて「無能な人」ということになりがちです。
大げさに盛る必要はありませんが、自分の成果、実力を報告する際は、最初に周囲の協力に感謝を伝えてから、客観的に伝えることで業績の評価につながります。

自分なりの優先順位を持って行動できる（個人主義）

英語圏の文化が強い外資系では、会社、グループよりも、自分や家族など個人的なことを優先させる傾向があります。
大切な打ち合わせでも「今日は家族との約束があるから６時までで抜けます」と堂々と宣言して、結論が出ていなくても中座する人がいます。
でもそれを非難する人はいません。
他にも海外からの出張者が恋人を同行してきたり、プロジェクトチームでのディナーを断って友人に会いに行くなど、プライベートを優先させることがあり、人それぞれです。
日本人のように、いわゆる同調圧力から避難や評判が悪くなることを恐れて、自分の気持を押さえて集団行動する必要はありません。

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